DX人材とは?定義・役割類型・必要スキルから育成・採用方法まで解説

DX

2026.11.17

DX人材の定義・役割類型と育成・確保の方法を解説する記事のアイキャッチイラスト

「DXを進めたいが、誰に任せればいいのか分からない」「社内にDXの旗を振れる人材がいない」。中堅企業の経営者や人事責任者から、こうした声をよく聞きます。デジタル化の予算は確保できても、それを事業の変革につなげられる人材が社内に見当たらない、というのはめずらしい悩みではありません。

新しいシステムやツールを導入したものの、使いこなせる人材がいないまま形だけの運用になってしまった、という経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。技術やツールへの投資だけでは、事業の変革は進みません。その変革を構想し、実行まで導く「人材」こそが、DX推進のボトルネックになりやすいポイントです。

とくに売上高50億円以上を一つの目安とする企業では、大企業のように専門部署をいくつも抱える余裕はなく、一方で中小企業のように身軽に外部へ丸投げすることも難しい、という中間的な立場に置かれがちです(本記事では、こうした企業を便宜上「中堅企業」と呼びますが、法令上の「中堅企業者」は従業員数を基準に定義されており、売上高で区分されるものではありません)。だからこそ「DX人材とはどういう人材で、どう育て、どう採用すればいいのか」を自社の体力に合わせて具体的に理解しておく必要があります。

実際、求人サイトに「DX人材歓迎」と掲載しても応募が集まらなかったり、採用できても期待していた役割と違う働き方になってしまったりするケースは少なくありません。これは「DX人材」という言葉が指す範囲が広く、自社が本当に必要としている役割を具体的に定義できていないまま採用・育成を進めてしまうことが一因です。

そこで本記事では、経済産業省・IPAが策定した「デジタルスキル標準」を参照し、独自の解説を加えながらDX人材の定義と役割の類型を整理したうえで、必要なスキル・マインドと、社内育成・採用・外部人材の活用という3つの確保策を、中堅企業の実務目線で解説します。

沖岡 豊大

沖岡 豊大

我々は誰もが挑戦の歩みを止めず、
失敗を糧に再チャレンジできる寛容な社会の実現を
目指して活動しています。

創業背景としては、エンジニア起業家の養成スクールで得た気づきがきっかけでした。自身のWhy meをプロダクトに落とし込み、投資家に対してピッチを行うのですが、卒業後も挑戦を”続けられる”人間がごく僅かだということを実感しました。志のある優秀な方でも、リスクを背負い、様々なハードシングスを乗り越えながら進み続けることは、実際には非常に困難です。そこで、起業家に同志として寄り添い、何度でも挑戦し続けられる環境を構築したいと思うようになり創業に至りました。
最終的にわたしもいち起業家として、TechHouse.Worksのサポートを得ながら、新たな事業を創るのが私の夢です。

DX人材とは?注目される背景と基本の定義

DX人材の定義とIT人材との違いを話し合う担当者たちの線画イラスト

DX人材という言葉はニュースや求人票でよく目にしますが、定義があいまいなまま使われていることも少なくありません。まずは基本の定義と、なぜ今あらためて注目されているのかを確認します。言葉の定義が社内でそろっていないと、採用・育成の方針そのものがぶれてしまうため、最初に押さえておきたいポイントです。

DX人材の定義

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術とデータを活用して、商品・サービスやビジネスモデル、さらには組織や企業文化そのものを変革し、競争力を高めていく取り組みを指します。単にITツールを導入する「デジタル化」とは異なり、変革の対象が業務プロセスや事業構造そのものに及ぶ点が特徴です。

この前提に立つと、DX人材とは「デジタル技術とデータを使って、事業や業務の変革に関与する人材」の総称と定義できます。後述するとおり、構想から実行までを一人がすべて担うわけではなく、複数の役割・専門性が分担して変革を推進します。重要なのは、プログラミングやシステム運用といった技術実装だけを担う人材ではないという点です。経営課題を起点に変革の方向性を描き、関係部署を巻き込みながら実行までやり切る役割までを含みます。

たとえば、顧客管理システムを新しく導入すること自体は「デジタル化」の範囲です。これに対し、導入をきっかけに営業プロセスや顧客対応の分業の仕方そのものを見直し、既存事業の稼ぎ方を変えていくところまで踏み込むのが「DX」であり、その変革を主導する立場がDX人材ということになります。ツールの導入と事業の変革は、似て見えても目的の範囲が異なる点を意識しておく必要があります。

DX人材が中堅企業でも求められる背景

生成AIの普及によって、業務のあり方や顧客との接点は数年前と比べて大きく変化しました。デジタル技術を前提とする競争環境の変化も進んでおり、従来の業務プロセスやビジネスモデルのままでは対応しづらい場面が増えています。

中堅企業においても、既存事業の省力化・効率化だけでなく、顧客接点の見直しや新規事業の検討まで踏み込まなければ、競争力を維持しづらい局面が増えています。限られた人員でこれを担える人材をどう確保するかが、経営課題として扱われるようになった背景です。

整理の一例として、デジタル化によって業務を効率化し、そこで得られる顧客データをもとに顧客接点そのものを改革し、その先で新しい事業の種を見つけていく、という流れで理解する考え方があります。もっとも、着手順は経営課題や顧客課題、既存データの整備状況によって変わり、新規事業の仮説検証とデータ整備を並行して進める場合もあります。いずれの順序を取るにせよ、土台となるデータや顧客接点の整備が追いついていないまま新規事業の検討だけを進めようとして、つまずくケースは中堅企業で特によく見られます。

IT人材・デジタル人材とDX人材の違い

「IT人材」「デジタル人材」「DX人材」という呼び方は現場でも混同されがちです。経済産業省・IPAの「デジタルスキル標準」も含め、この3語の境界を定める全国共通の厳密な定義があるわけではありませんが、本記事では便宜上、IT人材を既存システムの実装・運用を担う人材、DX人材を技術を手段として事業・業務の変革に関与する人材として整理します。デジタル人材はこの両者を包含する総称として使われることが多い言葉です。

ただし、デジタルスキル標準が示すDX推進スキル標準では、ソフトウェアエンジニアもDX推進人材の一類型とされており、「技術実装はIT人材、事業変革はDX人材」という切り分けは、あくまで役割の重心の違いを示す本記事独自の整理である点には注意が必要です。

社内の情報システム部門が「IT人材」として既存システムの運用・保守を担っているケースは多くの中堅企業に見られます。この部門にそのままDX推進の役割を期待してしまうと、既存業務の運用で手一杯になり、事業変革まで手が回らないという結果に陥りがちです。既存システムの運用とDX推進は担う業務の重心が異なるため、必要な業務・スキル・工数をそれぞれ見積もる発想が欠かせません。

呼び方 主な役割 本記事での整理(比重の目安)
IT人材 システムの設計・開発・運用などの技術実装 技術が中心
DX人材 技術を手段に事業・業務の変革に関与(技術実装やデータ活用の専門職を含む場合もある) 事業変革が中心
デジタル人材 IT人材・DX人材を包含する総称 文脈により異なる

自社でDX人材の採用・育成を検討する際は、この違いを意識すると、求人票や育成計画で「技術力」と「事業変革を主導する力」のどちらを重視するかが整理しやすくなります。言葉の使い分けを社内で統一しておくだけでも、採用・育成の方針についての議論が噛み合いやすくなります。

データで見るDX人材不足の実態

DX人材不足の実態を示す散らばった資料を確認する担当者の線画イラスト

DX人材が不足しているという声は感覚的な話ではなく、公的な調査でも繰り返し示されています。自社の状況を客観的に位置づけるために、まずデータを確認します。

人材不足を感じる企業の割合

IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が2026年7月に公表した「DX動向2026」によれば、DXに取り組んでいると回答した企業のうち、DX推進人材の「量」について「やや不足している」「大幅に不足している」と答えた割合は85.5%にのぼります。

この合計値は2023年度・2024年度からほぼ同水準で高止まりしていますが、内訳を見ると「大幅に不足している」の回答率は2023年度62.1%→2024年度58.5%→2025年度50.1%と低下傾向にあり、「やや不足している」の割合が相対的に増えています。深刻さのピークはやや後退しつつも、不足感そのものは依然として根強い状況にあります。

同調査では、人材の「質」についても「やや不足している」「大幅に不足している」の合計が2024年度の86.1%から2025年度は88.8%へとやや増加しており、量・質の両面で不足感が根強いことが示されています。構想を担う人材と実行を担う人材のどちらが不足しているかは企業によって異なるため、自社がどちらの不足感を強く抱えているかを整理しておくと、確保策の優先順位をつけやすくなります。

業種や従業員規模によって不足の度合いには差があるとされていますが、具体的な業種別・規模別の回答割合は調査年によって変動するため、本記事では断定的な数値は示しません。自社がどの程度の不足感にあるかを把握したい場合は、IPAが公表する最新のデータ集を確認したうえで、自社の業種・規模に近い区分の数値を参照することをおすすめします。

中堅企業で不足が深刻になりやすい理由

中堅企業で人材不足が深刻になりやすい背景には、いくつかの構造的な要因があります。大企業のように複数名でDX推進部門を構成する余裕がなく、既存事業の運営を担う人員を割いて育成や採用に充てることが難しいためです。

加えて、企業によっては、案件数や育成体制の制約から、DX人材としての実務経験を積める機会自体が限られる場合もあります。専門人材の採用競争が激しい領域でもあるため、未経験者を育成する体制を整えるまでに時間がかかり、人材不足が長期化しやすい構造があります。

さらに、経営層自身がDXの必要性を十分に理解していない場合、育成・採用に投資する判断そのものが遅れてしまう、という要因も指摘されています。人材不足は現場だけの問題ではなく、経営の意思決定のスピードとも結びついている点を踏まえておく必要があります。

もう一つの要因として、日常業務に追われる中で、DX推進の担当者が本来の業務に加えて兼務の形で任命されてしまい、変革に十分な時間を割けないという実態もよく見られます。人材不足を解消するには、確保した人材に専任で動ける時間と権限を与えることも、採用・育成と同じくらい重要な論点です。こうした事情を踏まえると、自社の体力に合った確保策を複数組み合わせる発想が欠かせません。

DX人材の役割類型(デジタルスキル標準の6類型)

DX人材の6つの役割類型を円になって確認し合う人々の線画イラスト

「DX人材」とひとくくりにされがちですが、実際には複数の役割に分かれています。経済産業省とIPAが示す公的な分類を確認しておくと、自社に必要な役割を具体的に洗い出しやすくなります。

求人票や社内の役職名で「DX人材」とだけ書かれていると、応募する側も採用する側も、具体的にどの業務を担うのかを共有しづらくなります。公的な分類に沿って役割を言語化しておくことは、採用のミスマッチを防ぐだけでなく、社内でDX推進の役割分担を説明する際の共通言語としても役立ちます。

デジタルスキル標準(DSS)とは

デジタルスキル標準(DSS)は、経済産業省とIPAが2022年12月に策定した、個人の学習や企業の人材育成・確保の指針です。全てのビジネスパーソンが身につけるべき基礎を示す「DXリテラシー標準(DSS-L)」と、DXを推進する人材の役割やスキルを示す「DX推進スキル標準(DSS-P)」の2つで構成されています。

2026年4月には、AX(AIトランスフォーメーション)の進展やデータ活用の重要性の高まりを背景に、データマネジメントに関する類型を新設したver.2.0が経済産業省・IPAから公表されました。公的な基準は改訂が重ねられるため、人材像や詳細なスキル項目を確認する際は、最新版をIPAのデジタルスキル標準のページで確認することをおすすめします。

デジタルスキル標準は、特定の業界や企業規模を前提に作られたものではなく、業種を問わず汎用的に使える指針として設計されています。そのため、中堅企業が自社の採用要件や育成計画を一から作るのではなく、公的な分類を土台にして自社向けにアレンジしていく使い方が効率的です。社内でDX人材の役割を説明する際の共通言語としても活用できます。

DX推進スキル標準が示す6つの人材類型

DX推進スキル標準(ver.2.0)では、DXを推進する人材を6つの類型に分類しています。それぞれが経営戦略の構想から技術実装、データ活用、セキュリティまでを分担する前提で設計されています。

類型 主な役割
ビジネスアーキテクト 経営戦略を踏まえた事業・業務の変革を構想し、関係者を巻き込みながら推進する
デザイナー ビジネス・顧客・コミュニケーションの視点から、製品・サービスの方針や体験、伝え方までを設計する
データサイエンティスト データ分析・AI活用によって事業上の課題解決や新たな価値創出を支える
ソフトウェアエンジニア デジタル技術を用いた製品・システムの設計・開発・運用を担う
サイバーセキュリティ DXに伴うセキュリティリスクを管理し、対策を導入・運用する
データマネジメント データの整備・管理を担い、データ活用の基盤を支える(ver.2.0で新設)

一人がすべての専門性を兼ねることは前提とされておらず、企業の規模や段階に応じて、どの類型を優先的に確保するかを選ぶ考え方が基本です。実際、6類型それぞれの配下にはさらに具体的な役割(ロール)が定義されており、たとえばデータマネジメント類型には、データの品質・安全性を確保するルールの運用を推進するデータスチュワード、データをさまざまな目的・業務に活用できるよう整備するデータエンジニア、データを流通・活用させる仕組みや運用プロセスを設計するデータアーキテクトといった役割が含まれます。

自社の採用要件を具体化する際は、類型名だけでなく、この粒度まで掘り下げて求める役割を特定すると、候補者とのミスマッチを減らしやすくなります。なお、データエンジニアはver.2.0でデータサイエンティスト類型から削除され、新設のデータマネジメント類型へ統合されており、データ活用の基盤づくりとデータ分析の役割がより明確に区分されました。曖昧な役職名のまま募集・育成を進めるよりも、具体的な役割の粒度まで言語化しておく手間が、後の定着度を左右します。

中堅企業はすべての類型を揃える必要はない

中堅企業の場合、6つの類型を社内にフルセットで揃えようとすると、採用・育成の負荷が過大になりがちです。選択肢の一つとして、事業構想を担うビジネスアーキテクト的な役割を社内に置き、技術実装やデータ分析は外部の専門家と連携する、という組み合わせが考えられます。

自社の事業フェーズに応じて、まず構想・推進を担う人材を優先的に確保し、技術領域は必要なタイミングで外部と協働する、という段階的な考え方は、中堅企業にとって現実的な選択肢の一つです。

たとえば、既存事業のデータ活用を進めたい段階であれば、データサイエンティストやデータマネジメントの専門性が中心的に必要になります。一方、新規事業の構想自体がまだ固まっていない段階であれば、技術専門職よりも先にビジネスアーキテクト的な人材を確保し、構想を固めるところから着手する方が遠回りになりにくいといえます。

DX人材に必要なスキル

パズルピース状のカードを組み合わせてスキルを整理する担当者の線画イラスト

役割類型を押さえたうえで、次に必要なのはスキルの全体像です。DXリテラシー標準では、専門技術だけでなく、ビジネスパーソンとしての基礎知識も含めてスキルを整理しています。役割類型が「誰が担うか」を示すのに対し、スキルは「何を身につけるべきか」を示す軸であり、両方をセットで見ることで、採用・育成の要件がより具体的になります。

DXリテラシー標準が示す基礎スキル

DXリテラシー標準は、「Why(なぜDXが必要か)」「What(DXで活用されるデータ・技術とは何か)」「How(データ・技術をどう利活用するか)」という3つの知識要素と、後述する「マインド・スタンス」の4つで構成されています。

Whyでは、社会や競争環境の変化を踏まえてDXの必要性を理解することが求められます。Whatでは、クラウドやAI、データ活用の基礎的な仕組みを知ることが対象です。Howでは、実際の業務にこれらの技術・データをどう取り入れるかという利活用の視点が含まれます。専門職ではない一般のビジネスパーソンであっても、この3要素の基礎を理解していることが、DX推進の土台になります。

経営層や人事責任者にとって重要なのは、この基礎スキルを専門部署だけに閉じたものと考えないことです。全社員が共通の基礎理解を持つことで、DX人材が立てた構想を現場が理解し、協力しやすくなります。逆に、専門人材だけが知識を持ち、周囲が理解できない状態では、構想が現場に浸透せず、変革が形だけのものに終わってしまうリスクがあります。

類型別に求められる専門スキル

役割類型ごとに、求められる専門スキルの比重は異なります。ビジネスアーキテクトには経営戦略や業務知識を踏まえた構想力が求められ、データサイエンティストには統計・データ分析の専門知識が必要です。

ソフトウェアエンジニアにはシステム設計・開発の技術力、デザイナーにはビジネス・顧客・コミュニケーションを踏まえた設計力、サイバーセキュリティには情報セキュリティの専門知識が求められます。データマネジメントには、データの整備・管理の仕組みを設計する知識が必要です。採用や育成計画を立てる際は、どの類型のどのスキルが自社に最も不足しているかを先に特定することが、遠回りを避けるポイントになります。

専門スキルに加えて、各類型に共通して求められるのが、他の類型のメンバーや現場の社員と協働するためのコミュニケーション能力です。たとえばデータサイエンティストが分析結果を示すだけでは、現場の業務改善には直結しません。分析結果をビジネスアーキテクトや現場責任者に分かりやすく伝え、具体的な打ち手に落とし込む対話力が、専門スキルと同じくらい重要になります。

自社に不足しているスキルを特定する方法としては、まず6つの類型それぞれについて「社内に近い経験を持つ人がいるか」を棚卸しする方法が手軽です。どの類型についても経験者が見当たらない場合は、採用や外部人材の活用を優先的に検討し、一部の類型だけ近い経験者がいる場合は、その人材を中心に育成計画を組み立てる、という判断ができます。

生成AI時代に加わる新しいスキル要素

生成AIの普及によって、DX人材に求められるスキルにも変化が生まれています。AIが生成した内容を目的・リスク・業務プロセスに応じて適切に評価し、業務に組み込むための判断力の重要性が増しており、プロンプトを通じてAIを使いこなす力はその一要素と位置づけられます。

一方で、生成AIの出力をそのまま業務に使う際の著作権・情報漏洩といったリスクへの注意も欠かせません。技術の進化が速い領域であるため、スキルの内容は固定的にとらえず、継続的に更新していく前提で育成計画を設計することが望ましいといえます。

社内でAI活用のルールが未整備のまま、個々の社員が独自の判断で生成AIを業務に使っている状態は、情報漏洩や著作権侵害のリスクを高めます。DX人材の育成計画の一部として、生成AIの利用範囲や注意点に関する社内ガイドラインの整備を組み込んでおくことも、実務上重要な論点です。

DX人材に求められる7つのマインド・スタンス

芽を見つめながら前向きな姿勢を語り合う担当者たちの線画イラスト

スキルだけを備えていても、DXを推進する役割は十分に果たせません。DXリテラシー標準では、知識・技術の習得と並んで「マインド・スタンス」を重要な構成要素として位置づけています。

中堅企業の採用・育成の現場では、経歴やスキルシート上は申し分ない人材を採用・育成しても、社内の抵抗にあうと変革を推し進められずに失速してしまう、という事例が見られます。こうした失速には、本人のマインド・スタンスの準備不足に加え、経営層の関与や権限の委譲、評価制度、現場との連携体制など複数の要因が影響し得ます。採用・育成の場面で個人の資質だけに原因を求めず、受け入れる組織側の体制も同時に点検する視点が欠かせません。

7つのマインド・スタンスの内容

DXリテラシー標準が示すマインド・スタンスは、次の7項目です(2026年4月公表のver.2.0でもこの構成は維持されています)。すべての土台となるのが「変化への適応」で、自ら主体的に学び、環境変化に応じて行動様式を更新していく姿勢を指します。

マインド・スタンス 内容の要旨
変化への適応 主体的に学び、環境変化に応じて知識・行動を更新する
顧客・ユーザーへの共感 顧客・ユーザーの立場に立ってニーズや課題を発見する
常識にとらわれない発想 既存の前提やバイアスを疑い、新たな発想で考える
柔軟な意思決定 価値創造に必要であれば臨機応変に意思決定する
事実に基づく判断 勘や経験だけでなく客観的な事実・データに基づいて判断する
コラボレーション 自社の枠を超えて多様な関係者と連携し価値を生み出す
反復的なアプローチ 企画・実行・改善のサイクルを、失敗を許容しながら繰り返す

実務の場面では、顧客接点の改善策を検討する際に「顧客・ユーザーへの共感」を起点に課題を発見し、「反復的なアプローチ」で小さく試しながら改善していく、といった形でこれらのマインドが組み合わさって発揮されます。

もう一つの実務例として、新しい施策の立ち上げ時を考えてみます。社内の反対意見に対して「常識にとらわれない発想」で前提を疑いながらも、「事実に基づく判断」でデータを示して合意形成を図り、他部署との「コラボレーション」で巻き込みを広げていく、という流れが典型的です。7項目は独立したスキルというより、場面に応じて組み合わさって機能する姿勢の集合体としてとらえると理解しやすくなります。

スキルだけでは不十分な理由

技術スキルが高くても、変化を避けたり、失敗を過度に恐れて意思決定が遅れたりする組織では、DXは前に進みにくくなります。マインド・スタンスは、スキルを実際の成果につなげるための土台という位置づけです。

採用面接や育成計画でスキルばかりを評価軸にしてしまうと、マインド面の適性を見落としがちです。経歴やスキルシートだけでなく、変化への向き合い方や意思決定の仕方についても確認する視点を持っておくことが、長期的なDX推進の質を左右します。

マインド・スタンスは、研修を一度受けただけで身につくものではなく、実際の業務で小さな成功と失敗を積み重ねる中で徐々に醸成されていく性質があります。育成計画を立てる際は、知識研修に加えて、実際に意思決定を任せる小さな裁量を与える機会をセットで設計することが、マインドの定着を後押しします。

DX人材を確保する3つのアプローチ

3枚のカードを比較しながら確保策を検討する担当者の線画イラスト

DX人材の確保策は、社内育成・採用・外部人材の活用という3つに大きく分けられます。それぞれに向き・不向きがあるため、自社の状況に応じて組み合わせることが現実的です。どれか一つに絞って解決しようとすると、時間・コスト・確実性のいずれかで無理が生じやすく、複数を組み合わせる前提で計画を立てることが実務上の近道になります。

3つのアプローチの特徴比較

アプローチ メリット 留意点
社内育成 自社の事業・文化への理解を前提にDXを推進できる 育成に時間がかかり、短期的な成果は見込みにくい
採用 実務経験のある人材を確保できれば、育成のみの場合より早く専門性を補える可能性がある 採用競争が激しく、条件面での差別化が必要になりやすい
外部人材の活用 不足する専門性や経験を短期間で補える 社内にノウハウが蓄積されにくく、受け入れ体制が必要

社内育成は時間を要する一方、自社の事業への理解を前提にした人材を育てられる点に強みがあります。採用はスピード重視の場面に向きますが、良い人材ほど他社との争奪になりやすいという課題があります。外部人材の活用は、特定のプロジェクト単位で専門性を補いたい場合に適しています。

コストの面でも違いがあります。社内育成は研修費などの直接コストを抑えやすい一方、本人や指導者が育成に割く工数も実質的なコストとして見込む必要があり、成果が出るまでの期間は投資が先行します。採用は年収・採用経費などの固定費が発生し、戦力化までの期間は本人の経験や受け入れ体制によって変わります。外部人材の活用は、契約形態によって稼働量に応じたコストに調整しやすく、まず小さく始めたい場合に適した選択肢です。

自社に合うアプローチの選び方

どのアプローチを優先すべきかは、自社がDX推進のどの段階にあるかによって変わります。まだ構想段階で社内に経験者がいない場合は、まず外部の知見を借りながら方向性を固め、並行して社内育成を進めるという順序が現実的です。

すでに一定の業務が動いており、専門性を補いたい場合は、採用または外部人材の活用が有効な選択肢になります。3つを二択で考えるのではなく、フェーズごとに比重を変えながら組み合わせる前提で計画を立てることをおすすめします。

判断に迷う場合は、「今すぐ着手できる社内の一手」と「専門家に相談すべき一手」を分けて考えると整理しやすくなります。たとえば現状のデジタル化の進み具合を棚卸しすることは社内だけでも着手できますが、役割類型ごとの採用要件を具体化する作業や、外部人材の受け入れ体制の設計は、知見のある専門家と一緒に進めた方が精度と速度の両方を確保しやすい領域です。

社内でDX人材を育成する方法

通路を一歩ずつ進みながら育成の道筋を話す担当者の線画イラスト

自社の事業理解を活かせる社内育成は、多くの中堅企業にとって中長期的な土台になります。進め方の基本的な流れを確認します。

育成のステップの概要

社内育成は、現状のスキル・マインドの把握から始まります。誰がどの役割類型に近い適性を持っているかを把握したうえで、育成の対象者と目指す役割を定め、実務を通じて経験を積ませていく計画を立てます。

その後は、小さな実務テーマを任せて経験を積ませ、一定期間ごとに進捗を振り返りながら担う役割の範囲を広げていく、という段階的な進め方が基本になります。最初から大きな新規事業のテーマを任せるのではなく、既存業務の中にあるデジタル化・データ活用の課題から着手させると、失敗のリスクを抑えながら実務経験を積ませやすくなります。

具体的な育成の体系・カリキュラムの設計や、社員ごとのスキルを可視化するスキルマップの作り方については、個別のテーマとして別途整理する価値のある領域です。本記事では、まず「誰を」「どの役割に」育てるかという対象の特定が最初の一歩になる、という点を押さえておいてください。

学習リソースの活用

育成を進めるうえでは、社内研修だけでなく外部の学習リソースを組み合わせると効率が上がります。経済産業省とIPAが運営する学習プラットフォーム「マナビDX」では、デジタルスキル標準等に基づく講座を無料・有料で検索・受講できる仕組みが整備されています。掲載講座数や料金区分は更新されるため、利用時に公式サイトで最新の情報を確認することをおすすめします。

資格・検定制度を学習の指標として活用する方法もあります。合格・取得という目標があることで、学習の継続がしやすくなるという効果が期待できます。社内勉強会やeラーニングと組み合わせることで、育成の実効性を高めやすくなります。

育成を人事担当者だけで進めようとすると、学習内容が実務と結びつかず、形だけの研修で終わってしまうことがあります。学んだ知識を実際の業務で使う機会を、現場の管理職と連携してセットで用意することが、育成の効果を高めるうえで欠かせません。

DX人材を採用する方法

テーブルを挟んで面談しながら採用を見極める担当者の線画イラスト

採用によって専門性を補う場合は、チャネルの選び方と見極め方の両面を押さえておく必要があります。社内育成より速く専門性を補える反面、採用に失敗すると時間とコストの両方を失うため、進め方を事前に整理しておく価値があります。

採用チャネルと見極め方

DX人材の採用では、求人媒体への掲載に加えて、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用(社員紹介)を組み合わせる企業が増えています。専門性の高い人材ほど、求人媒体だけでは接点を持ちにくい傾向があるためです。

選考では、スキルシートや経歴だけでなく、先述したマインド・スタンスの観点も確認することが重要です。変化への適応力や、事実に基づいて判断する姿勢などは、短い面接では見えにくいため、過去の具体的な行動事例を質問で掘り下げる工夫が有効です。

求人票の書き方にも工夫の余地があります。「DX推進担当」のような抽象的な表記だけでなく、どの役割類型に近い業務を担うのか、どこまでの意思決定を任せるのかを具体的に示すと、自社が求める人材像と候補者の認識のズレを事前に減らせます。

中堅企業が採用で陥りやすい壁

中堅企業の採用では、知名度や条件面で大企業・有名スタートアップに見劣りし、候補者から選ばれにくいという壁に直面しやすいです。働き方の柔軟性や、裁量の大きさといった自社ならではの魅力を明確に伝える工夫が欠かせません。

中堅企業によっては、大企業に比べて意思決定の階層が少なく、入社後すぐに裁量を持って事業に関与しやすいという特徴があります。こうした特徴が自社に当てはまる場合、求人票や面談で具体的に伝えられるかどうかが、知名度の差を補ううえで重要になります。抽象的な「裁量があります」という表現ではなく、実際にどの業務をどこまで任せる予定かを具体的に示すことが、候補者の意思決定を後押しします。

採用活動を進めても応募が集まらない場合、自社だけで解決しようとせず、人も含めた外部の知見を借りる選択肢を検討する余地があります。

外部人材・越境人材の活用という選択肢

地球儀のそばで越境人材の活用について話し合う担当者の線画イラスト

社内育成・採用のいずれも時間を要する場合、外部人材の活用は現実的な補完策になります。近年は活用の形も広がっており、中堅企業にも取り入れやすい選択肢になっています。

副業・兼業人材、越境人材の活用の広がり

所属組織や専門領域の境界を越えて活動する人材を広く「越境人材」と呼び、副業・兼業や出向といった形で中堅企業の新規事業・DX推進に参加する例が見られます。大企業など社外で事業開発・DX推進の経験を積んだ人材の知見を、自社に取り込める点が特徴です。

こうした外部人材は、フルタイムの採用に比べて関わる期間や稼働量を柔軟に設計しやすい選択肢です。ただし副業・兼業、出向、業務委託では法的な関係や責任範囲が異なり、実際の業務指示の出し方や勤務実態によっても法的な整理が変わるため、就業規則・副業規程・労働時間管理・秘密保持・知的財産・情報セキュリティなどを契約形態に応じて確認し、契約前に専門家へ相談しておく必要があります。制度・学習面の詳細は別テーマとして扱うべき領域ですが、社内に閉じない人材戦略の一つとして理解しておくと選択肢が広がります。

活用の形も、週に数時間だけ助言を受ける顧問的な関わり方から、特定のプロジェクト期間だけ稼働してもらう形、将来的な転籍を視野に入れた出向まで幅があります。自社がどの程度の関与を求めているかを先に整理しておくと、外部人材との契約形態や関わり方を選びやすくなります。

外部人材を活かす際の社内体制のポイント

外部人材を活用する際は、受け入れる社内側の体制づくりが成果を左右します。誰が窓口となり、どの範囲の意思決定を任せるかをあらかじめ整理しておかないと、外部人材の知見が社内に定着しにくくなります。

もう一つ重要なのが、外部人材が持ち込んだ知見を社内のメンバーに伝える仕組みです。外部人材だけでプロジェクトを完結させてしまうと、契約終了後にノウハウが社内に残りません。社内の若手・中堅社員をプロジェクトに同席させ、意図的に知見の移転を図ることが、外部人材の活用効果を長期的な資産に変える工夫になります。

受け入れ側の経営層の姿勢も成果に影響します。外部人材を助言者の立場に限定し、意思決定や実行に必要な情報・会議から遠ざけてしまうと、せっかくの経験・知見が実行に結びつきにくくなります。社内のメンバーと同じ目線で議論に参加してもらう体制を整えることが、外部人材の活用を成果につなげる前提になります。

ここまでは「社外の人材を自社に受け入れる」方向の活用策ですが、逆に「自社の人材を社外に送り出す」越境という形でDX推進力を育てる考え方もあります。TechHouse.Worksでは、こうした越境経験を通じて人材育成や組織間の共創を支援する「Beyond Borders」というプログラムを提供しています。

外部からDX人材を調達する施策ではなく、自社の人材が社外での経験を通じて成長し、その知見を組織に持ち帰ることを目的としたプログラムです。社内に閉じない人材戦略を検討する際の選択肢の一つとして、専門家への相談もご活用ください。詳しくはお気軽にお問い合わせください。

業種別に見るDX人材確保の視点

簡略化された建物の前で業種特有の課題を話し合う担当者の線画イラスト

DX人材の確保策は、業種によって重視すべき観点が異なります。ここではハウスメーカー・不動産・建設業を例に、具体的な視点を整理します。同じ「DX人材が必要」という課題であっても、業種特有の事情を無視した一般論だけで確保策を組み立てると、実際の現場では機能しないことが少なくありません。

ハウスメーカー・不動産・建設業特有の事情

現場の施工管理や営業活動、物件情報など、扱うデータや関係者が多い業種では、デジタル化の土台づくりそのものに時間がかかる傾向があります。そのため、最初から高度なデータサイエンスを担う人材を求めるより、まず現場業務のデジタル化を主導できるビジネスアーキテクト的な人材を確保することが優先度の高い一手になりやすいです。

顧客接点についても、物件情報や工事の進行状況といった情報をデジタルで一元管理し、顧客との接点を改善する取り組みが、新規事業検討の前段として位置づけられるケースが目立ちます。これは、デジタル化を進めてから顧客接点の基盤を整え、その先に新規事業を検討するという順序感とも重なります。

採用面でも特有の事情があります。これらの業種は、同業の大手企業に比べてデジタル専門人材にとっての知名度が低い傾向があるため、採用だけに依存せず、社内の現場経験者を育成対象に据える比重を高める企業もあります。

同様に、小売・サービス業など店舗や拠点を多く抱える業種では、各拠点に散らばっているアナログな顧客データ・販売データを一元化できる人材の確保が、最初の優先事項になりやすいという傾向があります。業種は違っても、「まずデータを一元管理できる状態をつくる」という最初の一手が重要になる点は共通しています。

業種を問わず共通するポイント

業種が異なっても、現場の実務を知る社員を育成対象に選ぶこと、経営層がDX推進の必要性を明確に発信すること、という2点は共通して重要です。現場を知らない人材だけでDXを進めようとすると、実態に合わない施策になりがちだからです。

自社の業種特有の事情を踏まえたうえで、どの役割類型を優先的に確保すべきかを整理することが、遠回りのない確保計画につながります。他業種においても、自社の事業構造のどこにデジタル化の遅れがあり、どこから着手すべきかを特定する考え方自体は共通しており、業種特有の事情を踏まえたうえでこの考え方を自社に当てはめていくことが実務上のポイントになります。同業他社の動向だけを追いかけるのではなく、自社の事業構造に即した優先順位を自ら見極める姿勢が求められます。

DX人材の確保・育成を始める前のチェックリスト

複数のカードを並べて着手前の確認項目を整理する担当者の線画イラスト

DX人材の確保に着手する前に、以下の点を社内で確認しておくと、取り組みの的外れを防ぎやすくなります。

  • 自社がDX推進のどの段階(構想・実行いずれの人材が不足しているか)にあるかを特定したか
  • 6つの役割類型のうち、自社に最も必要な類型を具体的に挙げられるか
  • 社内育成・採用・外部人材の活用のうち、どれを優先するかの方針を決めたか
  • 候補者・育成対象者をスキルだけでなくマインド・スタンスの観点でも評価する基準を用意したか
  • 育成・採用の進捗を測る指標(対象人数・スキル習得状況など)を設定したか

このチェックリストに即答できない項目が多いほど、着手前の整理に時間をかける価値があります。特に最初の2項目(どの段階の人材が不足しているか、どの類型を優先するか)が曖昧なまま採用・育成を始めてしまうと、せっかく確保した人材の役割がはっきりせず、社内で宙に浮いてしまうという事態につながりやすいため、優先して整理することをおすすめします。経営層・人事・事業部門の3者で認識を合わせておくと、着手後の方針のブレを防ぎやすくなります。

よくある質問(FAQ)

Q1. DX人材とIT人材は何が違うのですか?

IT人材は主にシステムの実装・運用といった技術面を担う人材を指し、DX人材は技術を手段として事業・業務の変革を主導する人材を指します。両者は重なる部分もありますが、担う役割の重心が異なります。社内に「IT担当者」はいるが「DX人材」はいない、という状態は中堅企業で多く見られ、この違いを理解していないと、既存のIT担当者にDX推進まで任せてしまい、期待していた変革が進まないという事態につながりがちです。

Q2. 中堅企業はDX推進スキル標準の6類型すべてを自社で揃える必要がありますか?

必須ではありません。自社の事業フェーズに応じて優先度の高い類型から確保し、技術領域は外部との協働で補うという考え方が現実的です。たとえば事業構想自体が固まっていない段階であればビジネスアーキテクト的な役割を優先するなど、どの類型を優先するかは自社の課題によって変わります。無理にすべての類型を内製化しようとすると、採用・育成の負荷が過大になり、どの役割も中途半端なまま時間だけが経過してしまうリスクがあります。

Q3. DX人材の育成にはどのくらいの期間がかかりますか?

必要な期間は、対象者の経験、目指す役割、担当する案件、実務機会によって大きく異なり、一律の月数を示すことは難しいのが実情です。基礎知識の学習は比較的短期間で進められる場合がありますが、実務で成果を出せる水準に至るまでは、学習と実務経験を分けて計画することをおすすめします。短期的な成果を求めすぎず、育成と並行して採用・外部人材の活用を組み合わせる発想も有効です。育成の途中段階であっても、小さな業務改善であれば早い時期から任せられることが多く、成果の出方を段階的にとらえる視点が大切です。

Q4. DX人材の採用で、スキル以外に確認すべきことはありますか?

DXリテラシー標準が示す7つのマインド・スタンス、特に「変化への適応」や「事実に基づく判断」といった姿勢を確認することをおすすめします。過去の業務で変化にどう向き合ったかを具体的な事例で質問すると見極めやすくなります。あわせて、自社の事業内容や業種特有の事情に関心を持てる人物かどうかも、入社後の定着を左右する観点として確認しておくとよいでしょう。

Q5. 生成AIの普及で、DX人材に求められるスキルは変わりましたか?

はい。生成AIを業務で利用する職種・業務では、AIの出力を目的・リスク・業務プロセスに応じて適切に評価・活用する力が重要になっています。プロンプトを通じてAIを使いこなす力は、その一要素と位置づけられます。一方で、AI活用に伴う著作権・情報漏洩リスクへの注意も欠かせません。専門のエンジニアだけでなく、ビジネスアーキテクトやデザイナーといった役割にも、生成AIを使いこなす力が求められる場面が増えています。

Q6. 社内にDX人材がまったくいない場合、何から始めればいいですか?

まず、自社がDX推進のどの段階にあるか(構想段階か実行段階か)を特定することから始めます。構想段階であれば、社内育成と並行して外部の知見を借りながら方向性を固めるアプローチが現実的です。ゼロから全てを自社で判断しようとせず、最初の方向づけの部分だけでも外部の専門家に相談することで、その後の育成・採用の精度を高めやすくなります。

Q7. DX人材の確保を、人事部門だけで進めても大丈夫ですか?

人事部門だけで進めると、採用要件や育成計画が実務と噛み合わないリスクがあります。どの役割類型が必要かという判断には事業部門の理解が欠かせないため、経営層・事業責任者・人事責任者が共通認識を持ったうえで進めることをおすすめします。

まとめ

本記事では、DX人材を、デジタル技術とデータを使って事業・業務の変革に関与する人材の総称として整理しました。経済産業省・IPAのデジタルスキル標準では、ビジネスアーキテクトやデータサイエンティストなど6つの役割類型が示されており、スキルだけでなく7つのマインド・スタンスも重要な要素として位置づけられています。類型によって担う役割は分かれており、一人がすべてを兼ねる前提ではない点も踏まえておくと、採用・育成の計画が立てやすくなります。

確保の方法は、社内育成・採用・外部人材の活用の3つに大きく分けられ、自社のDX推進のフェーズに応じて組み合わせることが現実的です。特に中堅企業の場合、すべての役割を自社だけで揃えようとせず、外部の知見を柔軟に取り入れる発想が、遠回りを避ける近道になります。

まずは自社がDX推進のどの段階にあるのかを特定し、本記事で紹介したチェックリストを使って現状を整理することから始めてみてください。構想段階の人材が足りないのか、実行段階の人材が足りないのかによって、優先すべき確保策は変わってきます。

DX人材の確保は、一度の採用や一度の研修で完結するものではなく、事業の変化に応じて継続的に見直していく取り組みです。公的な基準や外部環境も改訂・変化を重ねていくため、自社の確保計画も定期的に棚卸しし、必要な役割・スキルを更新していく姿勢が求められます。一歩ずつでも、自社に合った形でDX人材の確保・育成を進めていくことが、変化の速い環境の中で中堅企業が競争力を保つための土台になります。

TechHouse.Worksは、シード〜アーリー期のスタートアップへの出資(Boot UP!・最大500万円)と、中堅企業を含む幅広い挑戦者への継続的な伴走支援を通じて事業づくりに伴走するスタートアップスタジオです。中堅企業のDX人材確保・新規事業推進については、越境経験を通じた人材育成・組織間の共創を支援する「Beyond Borders」を中心に支援しています。

社内のDX人材だけで進めるか、外部の力も借りながら進めるか、「自社の挑戦を、誰と一緒に進めるか」を検討されている方は、お気軽にご相談ください。なお、越境や組織変革に関するより深い思想・原論については、noteでも発信しています。